医療費控除 所得税の還付額・住民税の減税額 早見表
医療費控除で、所得税がいくら還付されるか? 住民税がいくら減税されるか? の収入ごとの早見表です。 (2025年分の…[続きを読む]
※2026年の確定申告(2025年分)に対応しました。
当サイトを企画・運営している著者(CFP® 服部貞昭)が、書籍を出版しました。
医療費控除についても紹介しています。
![]() |
Amazonで見る 楽天で見る |
「年間の医療費」に、1年間に実際に支払った医療費を入力します。
給与収入だけの方は、「入力する金額」で「年収」を選択し、
「年収 or 所得」欄に、給与の年収を入力します。
また「年齢」欄に、年齢を入力します。
年金受給者の方、フリーランス・個人事業主の方、給与収入以外もある方は、「入力する金額」で「所得」を選択し、
「年収 or 所得」欄に、所得の合計額を入力します。
また、「国民健康保険料等の社会保険料」欄に、年間に支払った社会保険料等の金額を入力します。
1年間の公的年金等の収入金額から、公的年金等控除額を差し引いた金額(雑所得)を入力します。
公的年金等控除額は、年齢と収入によって異なりますが、65歳以上、330万円以下の方は、一律で110万円です。
詳しくは、「公的年金等控除額・雑所得 早見表・速算表」をご参照ください。
受け取った保険金のある方は「受け取り保険金」にその金額を入力します。
最後に「計算する」ボタンを押します。
※所得税および住民税(所得割)が非課税のため、税金が発生しない場合には、「医療費控除の対象となる金額はありません」と表示されます。
本ツールでは、所得控除については、基礎控除(2026年1月時点)、社会保険料控除のみ対応しています。
その他の控除は対応しておりません。
「年収」を入力した場合は、社会保険料を年収を12で割って月額換算したうえで計算しています。
「所得」を入力した場合は、合わせて入力した「国民健康保険料等の社会保険料」を参照しています。
所得税には、復興特別所得税(所得税の2.1%)を含めて計算しています。
給与年収がおおよそ190万円未満、所得125万円未満の場合には、基礎控除と社会保険料控除を差し引くと、所得税の計算上、課税所得が0円となるため、所得税が発生しません。その場合、医療費控除で還付される所得税はありません。
給与年収がおおよそ130万円未満、所得65万円未満の場合には、基礎控除と社会保険料控除を差し引くと、住民税の所得割の計算上、課税所得が0円となるため、住民税の所得割が発生しません。その場合、医療費控除で減額される住民税はありません。なお、住民税の所得割が0円でも、均等割(約5,000円)は発生することがあります。
医療費控除の還付金の金額は次の計算になります。
医療費控除の金額=支払った医療費-保険金などで補てんされる金額-10万円(※)
※年間所得が200万円以下の場合は、所得金額の5%
上記の金額に、所得税の税率(所得によって異なる)をかけると、医療費控除で戻ってくる金額が計算できます。
給与収入(年収)、年金収入(月額)10万円ごとに、医療費控除の還付額・減税額の早見表がありますのでご覧ください。
本ツールは医療費控除により還付される金額を簡易的に計算するツールです。
2026年1月時点の税率・保険料率を利用しています。
他の控除金額については考慮していないため、実際の還付金額とは異なることがあります。
本ツールを利用して、不利益や損害等が発生したとしても、当社は一切の責任を負いませんので、ご了承ください。
医療費控除に関するご質問については、最寄りの税務署にお問い合わせください。
医療費控除の内容と目的を入力すると、医療費控除の対象かどうかを、AIが簡易的に判定するツールです。
年収または所得と、医療費の金額から、医療費控除とセルフメディケーション税制のどちらを利用したほうが、所得税が多く還付されるか(住民税が減額されるか)、簡易的にシミュレーションするツールです。
医療費控除の仕組みや対象については、下記の記事で解説しています。
医療費控除を受けるには「医療費控除の明細書」を記入します。その書き方を下記の記事で解説しています。