主要な電子マネーのメリット＆デメリットを徹底解説

皆さんは現金派ですか？電子マネー派ですか？

「電子マネーはお金そのものが見えないので危険そうだし、つい使いすぎてしまいそうで心配だわ」と思う方や、「JRや私鉄などの交通機関やコンビニでSuicaやPASMOを使用しているが、その他のお店での買い物は現金で買っている」という方もたくさんいるのではないでしょうか。

一方で、2019年10月の消費税増税時にキャッシュレス決済に最大5％分を還元する優遇策が検討されています。要するに、消費税増税時に電子マネーで買い物をすると最大5％分が戻ってくるということです。

キャッシュレスに抵抗を感じている方に、その心配や疑問が少しでも軽減されるようにやさしく解説します。電子マネー利用にあたってご参考になれば幸いです。

電子マネーとは？

電子マネーとは、

• あらかじめお金をチャージ（前払い）したカード
• あるいは、クレジットカードから自動的に引き落とす（後払い）ように設定したカード

のことを言い、キャッシュレスでお買い物ができます。
例えば、コンビニでお買い物をする時にSuicaを使うとします。このSuicaにはお金がチャージされており、このSuicaを電子マネーと言います。

電子マネーにはいろいろな種類があり、最近はスマホに電子マネーの機能を持たせたものもあります。
本記事では、電子マネーをグループに分けて、やさしく解説します。

• ①プリペイド（前払い）電子マネー
• ②ポストペイ（後払い）電子マネー
• ③統合型電子マネー（「おサイフケイタイ」のようなもの）

電子マネー共通の特徴、メリット、デメリット

まず、電子マネー共通の特徴・メリットは次の通りです。

1. キャッシュレスでお買い物ができ、現金・小銭を持ち歩いたり、お釣りで小銭をもらうこともなくなるので財布がスマートになります。
2. 「ピッ」とかざすだけで支払いが終了するので、現金を使う時よりも簡単に迅速に支払いがすみます。
3. コンビニ・スーパー・自動販売機・飲食店・家電量販店等々、全国規模で使用場所が急速に拡大しています。
4. 電子マネーの条件にもよりますが、電子マネーを使うごとにポイントがたまります。たまったポイントは次の支払いに使えます。
5. 小額のお買い物にクレジットカードを使うのには気後れ・心理的抵抗がありますが、電子マネーはもともと小額の決済がターゲットなので気兼ねなく使えます。

次に、電子マネー共通のデメリットをご紹介します。

1. 電子マネーは現金を見ないで簡単にお買い物ができてしまい、使いすぎる懸念があります。計画的に使うようにしましょう。
2. 盗難されたり落として悪用されるリスクがあります。ただ、それほど神経質になる必要はなく、現金と同じように注意して使用すればよいと思います。
3. あらかじめチャージ（入金）された電子マネーは、原則として払い戻しができません。必要に応じて計画的にチャージするようにしましょう。

①プリペイド（前払い）電子マネー

お金をあらかじめカードにチャージ（前払い）する電子マネーについて解説します。
このタイプの電子マネーは、大きく分けて「（１）交通系電子マネー」と「（２）流通系電子マネー」があります。

（１）交通系電子マネー

交通系電子マネーにはSuica（JR東日本）やPASMO（東京メトロを中心とした私鉄）を始めとして全国の色々な交通機関が同様の電子マネーを出しています。

特に主要10種類については相互利用可能となっており、電子マネー1枚で全国の電車バスに乗ったり交通系電子マネー加盟店で使えますので、非常に便利です。

SuicaやPASMOはじめ交通系電子マネーは、お金をあらかじめSuicaやPASMOなどにチャージして使います。

交通系電子マネーの特徴・メリット・デメリットは、前記の「電子マネー共通の特徴、メリット、デメリット」に加えて、次のようなものがあります。

メリット

交通系電子マネーは交通機関利用時、「ピッ」とかざすだけで、簡単に迅速に改札を通れます。また、ほぼ全国の交通機関で使用できます。
電車やバスなどの交通機関を利用している場合は、改札を自動で通れるのがこの交通系電子マネーだけですので、必須の電子マネーです。

デメリット

前払い式電子マネーですので、盗難されたり落として悪用されるリスクがあります。
しかし、記名式/定期券の場合は、再発行手数料等はかかものの、再発行ができる場合があります。どちらにしても、紛失に気づいたら直ちにしかるべき対応をとるようにしましょう。

交通系電子マネーの選択基準としては、いつも使っている交通機関が出している電子マネーを第一優先に考えてみてはいかがでしょうか。

（２）流通系電子マネー

流通系電子マネーは、主に流通業やクレジットカード会社などが提供する電子マネーです。

楽天Edy(楽天)、WAON(イオングループ)、nanaco(セブン&アイホールディングス)が代表的な流通系電子マネーです。
これら流通系電子マネーも、お金をあらかじめ楽天Edy・WAON・nanacoにチャージして使います。

楽天Edy

楽天Edyのメリット・特徴は、加盟店数が非常に多く（Suicaより多い）、還元率が高く、またネットでも使えます。通常の生活においては総合的に便利な電子マネーと言えると思います。

WAON

WAONは発行母体のイオングループでの利用に強みがあります。イオンをよく利用する方はWAON（+イオンカード）を使うのも選択肢の一つです。しかし、加盟店舗数はSuicaや楽天Edyより少ないです。

nanaco

nanacoも発行母体のセブンイレブンやイトーヨーカドーでの利用に強みがあります。しかしWAON同様、加盟店舗数はSuicaや楽天Edyより少ないです。

ただし、nanacoは税金の支払いができる唯一の電子マネーです。税金の支払いではnanacoポイントはつきませんが、クレジットカードからnanacoにチャージする時点ではポイントが付きます。（nanacoへのチャージでポイントが付くクレジットカードは限定されていますので、注意が必要。）

流通系電子マネーのデメリット

流通系電子マネーのデメリットとして、流通系電子マネーでは電車やバスに乗ることはできません。電車やバスなど交通機関で使う場合はSuicaやPASMOなどの交通系電子マネーが必要です。

また、流通系電子マネーも交通系電子マネー同様前払い式電子マネーですので、盗難されたり落として悪用されるリスクがあります。紛失に気づいたら直ちにしかるべき対応をとるようにしましょう。

②ポストペイ（後払い）電子マネー

ポストペイ（後払い）電子マネーには、QUICKPay（JCB）やiD（三井住友カード/ドコモ）があります。

ポストペイ（後払い）電子マネーであるQUICKPayおよびiD共に、 機能的にはクレジットカードとほぼ同じで、利用した分を後日、登録してあるクレジットカードにより請求されるのが基本です。

プリペイド（前払い）電子マネーと違い、残高という考えがなく、利用した分だけ請求されてしまいます。
ポストペイ電子マネーは、プリペイド電子マネーの使用にも増して、注意して計画的に使用することが求められます。

QUICKPay

QUICKPayは、日本で唯一の国際ブランド「JCB」がサービスを提供している電子マネーなので、使用する上で安心感・信頼度があります。

iD

iDはドコモ系の電子マネーなので、自社グループのサービスには強い特徴があります。

電子マネーの残金を心配せずに電子マネーを使いたい方には、QUICKPayやiDは適していますが、使い過ぎには注意しましょう。

③統合型電子マネー

「おサイフケータイ」のような機能

皆さんのスマホに電子マネー機能を入れて、スマホに入れた電子マネーで買い物ができるようにしたもので、NTTドコモの登録商標である「おサイフケータイ」のような機能です。
Apple PayとGoogle Payがこれにあたります。

Apple Pay

Apple PayはApple製品に特化した機能で、iPhoneやApple Watch等のAppleデバイスがお財布代わりになるものです。

個別にiD・QUICPay・Suicaを持たなくても、iPhoneやApple WatchなどがiDやQUICPay、およびSuicaとして使えるようになります。要するに、iPhoneひとつあれば、Apple Pay・iD・QUICPay・Suicaの表示のあるお店で使用できるということです。

iPhoneやApple Watchなどをかざすだけで、電子マネーで買い物をするだけでなく、Suicaとして使えるので、全国の電車やバスに乗ることもできます。
ただ、iPhone等デバイスの電池切れに注意が必要です。電池切れになるとすべての電子マネーが使えなくなります。特にSuica機能で電車に乗っているときの電池切れには要注意です。

Google Pay

Google Payはアンドロイド携帯に対応した機能で、アンドロイド携帯がお財布代わりになるものです。
個別にSuica・nanaco・楽天Edy・WAONを持っていなくても、アンドロイド携帯でSuica・nanaco・楽天Edy・WAONとして使えるようになります。結果的に、アンドロイド携帯ひとつあれば、Suica・nanaco・楽天Edy・WAONの表示のあるお店で使用できます。

アンドロイド端末をかざすだけで、電子マネーで買い物をするだけでなく、Suicaとして使えるので、全国の電車やバスに乗ることもできます。
Apple Pay同様、デバイスの電池切れには要注意です。

最後に

冒頭でも説明しましたが、2019年10月の消費税増税時にキャッシュレス決済に最大5％分をポイント還元する優遇策が検討されています。

主要カード会社や決済事業者が「消費税増税時のポイント還元」に参加を表明しており、現在参加表明していない他カード会社や決済事業者も追随するものと考えられています。

「消費税増税時のポイント還元」をにらんで今後電子マネーを選ぶにあたって、今回紹介した電子マネーの特徴・メリット・デメリットと合わせて、「消費税増税時のポイント還元」に参加する企業/事業者、および皆さんの行きつけのお店が導入する決済方法を考慮する必要があります。

「消費税増税時のポイント還元」を見過ごす手はありません。皆さんも将来を見越し て「食わず嫌い」にならずに、まず小額から利用してみましょう。